SDGs時代におけるトレーラーハウスの可能性

SDGs時代におけるトレーラーハウスの可能性

前回の記事では、「トレーラーハウスの定義と、メリット・デメリット」についてまとめました。

今回のテーマは「SDGsxトレーラーハウス」です。

トレーラーハウスは、その独自の特性により、環境に優しく、持続可能な開発目標(SDGs)に貢献する空間として注目されています。この記事では、トレーラーハウスの活用で貢献できるSDGs目標と、その理由をまとめます。

目次

トレーラーハウスが貢献する3つのSDGs目標

「持続可能な開発目標(SDGs)」では17の目標が掲げられています。トレーラーハウスの活用は、下記3つの目標に直接的に貢献すると考えています。

– 目標9(産業と技術革新の基盤を作ろう)
移動可能で柔軟な空間は、新たな産業や技術革新の基盤となります。

– 目標11(住み続けられるまちづくりを)
災害時の迅速な住居提供や、環境に配慮した住居形態は、持続可能なまちづくりに寄与します。

– 目標12(つくる責任 つかう責任)
再利用やリサイクルが可能なトレーラーハウスは、持続可能な生産と消費のパターンを促進します。

トレーラーハウスは環境に優しく、SDGsの達成に向けた有効な手段として期待されています。実際、どのような特徴があるのか詳しく解説します。

トレーラーハウスがSDGsに貢献する4つの理由

1. 設置場所の土地への負荷が少ない

トレーラーハウスは「トレーラーハウスの基礎知識」の記事で紹介した通り、車両として設置するため基礎工事を必要としません。そのため、設置時に土地を傷つけることがありません。加えて、万が一不要となった場合にも容易に移動できることから、土地を元の状態に戻すことが可能です。

2. 移動と再利用の柔軟性

必要に応じて他の場所へ移動できるため、限られた資源を有効活用できます。また、不要になった場合でも別の利用者に販売・譲渡することで、廃棄物の削減やリサイクルの促進につながります。

不要になったら、移動できたり、転売できるという特徴は、新しいチャレンジをされる方にとっても、とても心強い特徴となっています。

3. 災害時の仮設住宅としての活用

トレーラーハウスは、災害発生後に被災地へ迅速に運搬され、仮設住宅として活用されています。基本的に工場で製造されるため、在庫があればすぐに提供可能であり、被災者の生活再建を迅速に支援できます。
実際、2024年の能登半島地震、東日本大震災、広島や熊本での豪雨による土砂崩れ災害などでも、災害発生後に運ばれ、仮設住宅として間もなく運用が開始されました。

4. 高い耐久性

トレーラーハウスは車両という特性上、振動に強い造りとなっています。高い耐久性を持っているため長期間使用できます。

具体的には、基礎がなく土地に定着がしていないために、地震による影響を受けにくいことも大きな特徴です。
そして、建築同等の構造や作り方をすることもできますので、適切なメンテナンスを施せば、使用期間を大幅に伸ばすことも可能です。

なお、弊社は一級建築士が設計・デザインを手掛けているため、細部まで建築物同様にこだわって製造しています。


このような観点から、トレーラーハウスという「動産」は、環境共生の時代にこそ活躍する可能性を秘めていると考えています。
そして、その特徴の数々は、エリアノが創業以来から一貫してトレーラーハウスに取り組む大きな理由にもなっています。
これからも、エリアノは、トレーラーハウスの拡張性を活かし、様々な商品やビジネスの企画で貢献してまいります。

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この記事を書いた人

武田 晃直のアバター 武田 晃直 代表取締役 CEO

株式会社エリアノ 代表取締役CEO。石川県金沢市出身。高崎経済大学卒(2006年)、グロービス経営大学院修了(MBA、2016年)。美容メーカー・ITベンダーで法人営業を経験したのち、東証プライム上場の株式会社ミロク情報サービス(MJS)でM&Aアドバイザリー会社の立ち上げに参画し、全国の中小企業の事業承継・M&A・事業再生を支援(相談500件超、成約40件)。事業承継の現場でシャッター街を数多く目にしたことから、地域全体が活性化する仕組みづくりを志し、2019年に勝呂・鳥海とともにエリアノを共同創業。営業・経営管理・資金調達を担い、宮崎県高原町・新潟県佐渡市・山形県西川町などの自治体連携、J-POWER(電源開発)からの資金調達(2023年)、高知銀行との業務提携(2025年)を推進。2025年11月、東京トレーラーハウスショー特別セミナー「トレーラーハウスを活用する遊休地のアップサイクル」に登壇。本人運営サイト「中小企業M&Aの相談室」で事業承継の情報発信も行う。

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